愚かな文科省の「英語で会議」

　グローバルの時代だから、英語で会議をしよう。
　文部科学省の幹部会議での出来事、その上英語の社内公用語化に携わった民間人を雇い入れ、英語会議を担当させるという。出席者は全員日本人で、日本の教育の根幹に関わる会議を英語でやろうというのだから、文科省には英語のスパイが潜んでいるに違いない。
　昔、日教組には赤がいると騒いだことがあったが、いまは文科省にアメリカがいる。頼まれもしないのに、日本語を放棄し、赤ん坊のときから文部官僚に至るまで英語を使わせる陰謀を張り巡らし、なんとか英語圏の属国にしようと企んでいる。日本はもう充分に植民地だが、さらにアメリカの植民地にすることを企んでいる。
　その国のアイデンティティは言語にあり歴史にあることはもちろんだが、日本語という固有の言語を棄ててまでアメリカナイズしたい勢力が文科省に巣食っている。英語ができたら、尊敬されるのだろうか、とんでもないことで、英語ができても国家は成長しない。帝政ロシアでは、宮廷語としてフランス語を使用していたが、決して尊敬されなかった。ロシアが尊敬をあつめたのは、トルストイやドストエフスキーがいたからだ。
　藤原正彦氏は「小学生から英語を教えることは、日本を滅ぼすもっとも確実な方法です」といい、「公立の小学校で、英語など教え始めたら日本から国際人がいなくなります。国際的に通用する人間になるにはまず日本語を徹底的にかためなければダメです。」と言っているが、尊敬される日本と日本人になるために、まず文科省のスパイを追放しなければならない。