生殖アウトソーシングの今

　「先生!!　子ども産んであげようか」　いきなりそう言われ困惑したことがある。
　健康な体と美しい顔をもつ若い女性であった。彼女は子どものいない筆者をみて、無邪気に言葉を発したのだが、そんなことみだりに口にすることではない、とたしなめたが、その後の言葉につまった。

　１９７６年アメリカで発明された商業的契約が「代理妻ビジネス」である。
　子どもに恵まれない夫婦にとっては朗報だったかもしれないが、妊娠・出産サービスと人助けの倫理のはざまでゆれてきた。日本では向井亜紀、高田延彦夫妻や、丸岡いずみ・有村宏夫妻などがこの代理妻を通して子どもを授かっている。
　２１世紀にはいるとこのことが世界的市場規模となり、越境代理出産が「生殖アウトソーシング」などと呼ばれるようになった。事実は女性の
赤ちゃん工場なのだが、常に人助けボランティアであるという主張と対立して今日にいたっている。

　
　インド、タイ、ネパール、カンボジャなどの貧困格差につけこんだ代理出産は各国でも問題視され、制限条例や禁止法令が引かれているが、事態はそう簡単に解決できず、科学の恩恵であるとばかりに市場は広がっている。
　富裕層のアウトソーシングはアメリカ、貧困層はギリシャ、ベトナム、中国人は日本人母に人気があつまっているという。
　おりからのジェンダー論も手伝い、同性愛の子ども欲求なども手伝い今や生殖アウトソーシング市場は一兆円規模と伝えられる。妊娠中の充実感から「自分のお腹を貸してどこが悪い」という積極派もいると伝えられるが、日本でもこの辺の論議に指針を打ち出しておいた方が良いのではなかろうか。