意識高い系のトリックに騙されるな

　最近次々と登場する意識高い系のテーマを上げてみる。
　LGBTQ+ 性的少数者の権利、地球温暖化気候変動問題 ・化石燃料排除、BLMブラック・ライブズ・マター黒人差別、EV電気自動車・大気汚染、古着リユースSDGs問題、…… 　等々
　これらの主題の多くは、一部学者とくに大学教授、リベラル系弁護士、偏向マスメディア、左翼系政党とくに共産、立民、決定的なのは少し頭の弱いテレビ解説者たちの絶好のテーマになっている。
　アメリカでは、これらの運動家、論旨をふくめてWoke文化と揶揄し、最近ではこれらの疑似文化にたいして「Wokeキャピタリズム」と弾劾して、ウォークと決別する運動「Woke Away」が登場している。

　Woke Awayにとって、意識高い系の問題提起は偽善であると断じ、自己啓発とかスキルアップという美名のもと、金儲けをたくらむよからぬ運動家の集まりだというのだ。
　最近ではLGBTQl理解増進法が大きな問題になったが、絶対に議会は通らないからといわれていたにもかかわらず、突然ばたばたと議会を通過成立してしまった。稲田、古屋、進藤の自民三馬鹿トリオが、首相の指示で動いたというのが事情通の話である。

　アメリカではバイデン大統領の民主党がWokeの牙城であり、共和党がWoke Awayの中心になっている。駐日アメリカ大使エマニエルは属国に指示するごとくLGBTQ法案の成立を要求し、バイデン大統領もまた岸田に国防費を増額させた、と自慢げに発言した。アメリカのWoke運動家丸出しで岸田首相の世界観の貧弱なところをついてきた。岸田首相夫人が突然にホワイトハウスに招かれ、ジル・バイデン大統領夫人に会ってきたというのもキナクサイ話だ。

　このWokeビジネスに、まんまと乗せられたのが日本である。日本の伝統的習俗を忘れひたすらウォーク・ビジネスに塩を送った岸田首相、稲田朋美、公明党、日本学術会議に巣くう先生達が犯人なのはいうまでもない。
　この事態に百田尚樹は自民党との決別を宣言、有本香を事務局長に新党結成を宣言した。