「42才」以上の妊娠は認めない

　またぞろジェンダー論者たちが、姦しい。
　「妊娠、出産支援」「待機児童対策」「仕事と家庭の両立支援」少子化対策三本の矢をかかけたのは、安倍首相ではなかったのか。　にもかかわらずこれまで年齢制限のなかった不妊治療への公費助成を「42才」で打ち切るというのだ。片方で少子化への危機を叫びながら、女性を一律「42才」て゛線引きし、見捨てるのは許せない、という発言だ。
　お役所側は、公費助成の始まった04年以来、希望者が6.5倍に上りこれ以上の経費負担に耐えられない、というのだ。さらに最近では「卵子老化」の問題が浮上し、40才を越えた母体からの卵子は、妊娠能力が著しく低下し、さらに染色体異常をきたしやすいので、正常な妊娠が望めないというのだ。
　医者も25才から35歳までの生殖適齢期の自然妊娠こそ、もつとも望ましいかたちの妊娠であり、健康な子供への道だと説いている。
　独身時代からそうそうに卵子凍結を計り、老化した卵子を使用しなくとも若いときの保存卵子で、妊娠したいときに妊娠すればいい、いった風潮もあるが、ここで見落とされているのは、着床する子宮そのものの機能劣化ということだ。
　その解決法には、優秀な精子ドナーを探して、妊娠することだが、これとても条件の的確性や、成功したのちの権利義務についてなかなか同意にいたらないし、その子供の成長後の予測せざるドラマについてはなおのこと未知なる不安がつきまとう。
　「卵活」「妊活」「卵子老化」に関する本は、ずらりと本屋に並んでいるが、発展途上の医学に頼るより、宗教、哲学の問題としてとらえるほうが、はるかに精神の安息を得られるのではないだろうか。